予期せぬ事態に備えて貯蓄するには
予期せぬ事態に備えて、4つのポイントを確認しておきましょう
主なポイント
- 請求書の支払いと同じ感覚で緊急用貯蓄口座に定期的に積み立て、少なくとも3～6カ月分の必要経費を貯蓄することを検討しましょう。
- 多少の利息がつき、必要なときに資金をすぐに引き出せる口座での貯蓄を検討しましょう。
- 万一にしっかり備えるために、基本的な保障を確保したり公的保障を補完したりするための障害保険、重大疾病保険、医療保険への加入を検討しましょう。
天気予報では雨ですか？念のため、傘を持っていきます。車のタイヤがパンクしましたか？トランクにスペアを積んでいてよかったですね。しかし、暖房やエアコンが故障したり、予期せず仕事を失ったりしたら、どうなるでしょうか？「もしものときのため」の資金を確保していますか？そうではないかもしれません。多くの国では、十分な貯蓄がない人が少なくありません。人生で何が起きても対処できるように、4つの重要なポイントを確認しておきましょう。
1. いくら必要ですか？
簡単に言うと、少なくとも3～6か月分の生活費を貯蓄しておくことを検討しましょう。独身で自立しているものの、家族の支援がある場合は、3か月分の貯蓄があれば安心です。しかし、パートナーや扶養家族がいて、住宅ローンを抱えている場合は、6か月分、あるいはそれ以上の貯蓄があった方が適切な場合があります。
ご自身にとって何が適切かを判断するために、ご自身の状況に応じて必要な貯蓄額を調整するのに役立つ、検討すべき事項がいくつかあります。
ご自身やご家族を、失業や収入の減少の可能性から守ることは、いざという時のために貯蓄をする非常に重要な理由の一つです。
ただし、ご自身の状況によっては、必要経費の6か月分もの貯蓄は必要ない場合があります。新しい仕事を比較的容易に見つけられる場合は、3か月分の貯蓄でも問題ないでしょう。逆に、新しい仕事を見つけるまでに長い時間がかかる可能性がある場合は、6か月分またはそれ以上を貯蓄しておくことが妥当でしょう。したがって、必要な金額はご自身の個々の状況によって異なる場合がありますのでご注意ください。
借り入れについてはどうでしょうか？
場合によっては、緊急事態に対応するために借入が必要になることもあります。たとえば、住宅担保ローンや信用枠が利用可能な場合は、選択肢の一つかもしれません。
次の2つの重要な項目を考慮する必要があります。
- 収入が減った場合、必要経費を賄うために借金をするのは、返済に充てる収入がない可能性があるため、リスクが伴います。
- すでに多くの借金がある場合、緊急時にクレジットやローンに頼ると借金がさらに膨らみ、そこから抜け出すことが一般的にいっそう難しくなります。
2. お金をどうやって工面するか？
たとえ厳しい予算であっても、貯蓄を増やせる可能性のある方法が少なくともいくつかあります。
緊急時に備えて、貯蓄を毎月の支出項目の1つと考えましょう。家賃や住宅ローンの支払い、老後準備の貯蓄、その他さまざまな生活費を考えると、これ以上貯蓄に回すお金はないと感じてしまうかもしれません。しかし、緊急時に備えた貯蓄を毎月の必須の支出項目とみなせば、毎月の貯蓄が習慣になっていくことでしょう。
遺産や贈与されたお金も貯蓄に回しましょう。親族から遺産が入った場合には、生活費にすべて使ってしまわず、緊急時のための資金（エマージェンシー・ファンドといいます）を貯めるきっかけにしたり、他の貯蓄目標のために投資するといったことを検討してみてください。
3. 貯蓄先はどこがよいでしょうか？
緊急時のための資金は、生活費や他の種類の貯蓄とは分けておくのが合理的かもしれません。それは、普通預金を意味する場合があり、便利で利用しやすい選択肢となります。ただし、これらの口座で得られる利息は、インフレ率を大幅に下回る可能性があることを覚えておきましょう。
別の選択肢として、定期預金は通常の貯蓄口座よりも高い金利が提供されることがよくあります。より高いリターンが期待できる一方で、一定期間は資金を預けることになります。そのため、満期前にお金を引き出すと、ペナルティが課される場合があります。これは緊急時のための資金の一部には適した方法かもしれませんが、すべての貯蓄を固定してしまわないよう注意が必要です。緊急時のための資金で重要なのは、すぐに引き出せることです。
予期せぬ事態に備えた貯蓄を取り崩す必要がある場合は、まずアクセスしやすい口座から引き出すことを検討しましょう。アクセスしやすい口座の一例としては貯蓄口座があり、ペナルティなしで貯蓄に簡単にアクセスできます。税金、ペナルティ、または市場の変動による損失を避けることが重要です。
認められている場合でも、まだ退職年齢に達していない場合は、退職金口座からの引き出しは避けることを検討してください。早期の引き出しを行うと、税金を支払ったりペナルティが科されたりする場合があるほか、老後に使えるお金が減ることにもなります。
4. 保険を活用してご自身を守るには？
緊急時にすぐに使える現金を用意しておくことに加えて、保険に加入することも備えに役立ちます。保険への加入を検討してください。
生命保険の確認。ご自身に万が一のことがあっても、生命保険に加入していればご家族を守ることができます。勤務先の福利厚生制度の一部として団体生命保険が提供されているかもしれませんが、これに追加していくら自分で保険に入っておけばいいかを確認してください。
所得補償保険について調べる。勤務先を通じて加入している場合でも、ご自身で加入している場合でも、万が一のことがあったときに十分な補償があることを確認しておくことが大切です。
医療保険も重要です。失業すると勤務先で加入している健康保険の対象からはずれてしまいます。また、国の健康保険ではカバーされない医療費もあります。こうしたことを考慮し、念の為に民間会社の医療保険に加入することも検討しましょう。
肝心なのは
失業以外にも、現金を手元に用意しておくべき状況は多くあります。自然災害、子育て中に発生する予期せぬ出費、健康保険でカバーされない医療費などはそんな一例です。
これらすべてに備えることはできないかもしれませんが、保険をかけておくことでご自身を守ることができるでしょう。さらに、すぐに引き出せる貯蓄を用意しておくこと、そしていざとなったら借金ができる状態を保っておくこと。こうした備えが、ご自身を守る第一歩になります。
だからこそ、緊急予備資金を準備し、その後も予期せぬ支出やその他の短期的な貯蓄目標に備えて、手取り給与の少なくとも10％を貯蓄し続けるようにしましょう。
年齢や収入額に関係なく、誰にでも緊急時のための資金は必要です。そして、そのためにしっかりと貯蓄をしておけば、どのようなときでも、より万全に備えることができます。
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